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書店ゼロの自治体、２割強に

書店が地域に１店舗もない「書店ゼロ自治体」が増えている。出版取り次ぎ大手によると、香川を除く全国４６都道府県で４２０の自治体・行政区にのぼり、全国の自治体・行政区（１８９６）の２割強を占める。「文化拠点の衰退」と危惧する声も強い。

　トーハン（東京）の７月現在のまとめによると、ゼロ自治体が多いのは北海道（５８）、長野（４１）、福島（２８）、沖縄（２０）、奈良（１９）、熊本（１８）の順。ほとんどは町村だが、北海道赤平市、同歌志内（うたしない）市、茨城県つくばみらい市、徳島県三好市、熊本県合志（こうし）市、宮崎県串間市、鹿児島県垂水（たるみず）市など７市や、堺市美原区、広島市の東・安芸両区の３行政区もゼロだ。（朝日新聞デジタル：2017/8/24）

午前5時20起床。浅草はくもり。確かに、街から本屋が消えてしまうのは淋しい。いや、街から店が消えてしまうことが淋しいのかもしれない。ただ、書店とうのは、規模が小さい、若しくは、個人自余業主形態の店が目立つ。それは、食堂とは違い、「身体で覚えたその店の味」というようなものがないので、消えてしまっても、消えてしまった哀しみがないのかもしれない。

あたしの住む街には、まだ（家族経営の）書店があるけれど、確かに街中から本屋はなくなっている。あたし自身が本を買うときも、もっぱらインターネット（Amazn）が中心だ。その数は（最近は本が読めるようになったので）月に10冊を越える。ただし、殆どが電子書籍である。歩いて2分以内の処にある本屋には殆どいかない。

確かに、街に本屋があるということは、その街が、なんらかの理由で本屋を欲しているからに違いなく、しかし、これだけインターネットが発達している現在、はたして街の本屋に「街的」を感じる人は（いるのはいるだろうが）どの程度いるのだろうか、と考えてしまう記事なのだ。

各都道府県の「書店ゼロ自治体」の数（トーハン調べ。2107年７月末現在。カッコ内は自治体・行政区に占める割合、小数点以下は四捨五入）